Webサイト制作｜ホームページの意味の違い｜知らないと損

「Webサイト制作」と「ホームページ制作」、打ち合わせで何となく使い分けているものの、厳密な意味の違いはわからない——。そのまま進めてしまうと、制作範囲や費用、成果物のイメージで認識ズレが起きかねません。本記事では、「Webサイト」「ホームページ」の意味の違いとビジネスでの正しい使い分け方を整理し、SEOや制作会社とのコミュニケーションで損をしないための実務的なポイントを解説します。

「Webサイト」と「ホームページ」は同じ意味なのか整理する

まず整理しておきたいのは、日常会話では「Webサイト」と「ホームページ」はほぼ同じ意味で使われているという点です。多くの人が「会社のホームページ」「お店のホームページ」という場合、会社やお店が持つWeb上の情報のまとまり全体（＝Webサイト）を指しています。

一方で、厳密な意味では「Webサイト」と「ホームページ」は別の概念として説明されることが多くあります。

• Webサイト：複数のWebページが集まった「サイト全体」のこと
• ホームページ：ブラウザを開いたときに最初に表示されるページ、またはサイトのトップページ

実務で混乱が起こるのは、ビジネス文脈でも「ホームページ＝Webサイト全体」として使う人と、「ホームページ＝トップページ」と考える人が混在しているためです。Web担当者としては「一般的には同じ意味で通じるが、厳密には違う」という前提を理解し、場面に応じて使い分けることが重要になります。

Webサイトの基本的な意味とWebページとの違い

WebサイトとWebページの関係性

まず整理したいのは、Webサイトは「複数のWebページの集合体」という点です。

• Webページ：1枚1枚のページのこと。会社概要ページ、商品詳細ページ、採用情報ページなど、URLが1つに対応する単位。
• Webサイト：それら複数のWebページが、共通のドメインやテーマのもとにまとめられた「ひとつの塊」。

例えば、https://example.co.jp/ というドメインの中に「トップページ」「会社概要」「サービス紹介」「お問い合わせ」など複数のページが存在するとき、これらのページ全体を指してWebサイトと呼びます。1ページだけではWebサイトとは言いません。

ドメインとナビゲーションから考える「サイト」の範囲

ビジネスで考える場合、どこまでを1つのWebサイトと見なすかも重要です。

• 一般的には、同じドメイン配下（example.co.jp/〇〇）で、共通のヘッダーやフッター、ナビゲーションでつながっているページ群を1つのWebサイトと扱います。
• サブドメイン（recruit.example.co.jp など）は、目的や運用体制が分かれていれば、別サイトとして企画されることもあります。

このように、Webサイトは単なるページ数ではなく、情報構造や目的、ナビゲーション設計も含めた「全体の入れ物」として捉えると、以降の「ホームページ」との違いも理解しやすくなります。

ホームページの3つの意味（サイト全体・トップページ・起動画面）

「ホームページ」という言葉は、実務の現場で主に次の3つの意味で使われています。意味が分かれているにもかかわらず同じ言葉を使うため、しばしば誤解を生みます。

ビジネスの現場では、①の『サイト全体』の意味で使われるケースが最も多い一方、エンジニアやデザイナーは②のトップページとして使うこともあります。また、パソコン操作の説明書や社内のITサポートでは③の意味で使われる場合があります。

言葉だけではどの意味か判別しにくいため、「ホームページ」という言葉を使うときは、可能な限り「サイト全体なのか・トップページだけなのか」を明確にして伝えることが重要です。

「ホームページ＝Webサイト」という使い方は日本特有の事情

日本語では、多くの人が「ホームページ＝Webサイト全体」という意味で使いますが、この使い方はほぼ日本だけのローカルルールです。英語圏では、website がサイト全体、homepage はトップページを指すことが一般的で、企業の公式サイトを「company homepage」と呼ぶケースは少数派です。

日本で「ホームページ」という言葉が広まった背景には、1990年代に普及したブラウザの「ホーム（起動画面）」と、個人用の小規模サイトを指す呼び名が混ざった歴史があります。その結果、サイト全体の意味として定着しました。

ビジネスの現場では、日本国内向けの会話や広告では「ホームページ」という表現が今も主流です。一方で、仕様書・契約書・英語資料では原則「Webサイト（website）」に統一した方が誤解が少ないため、文脈に応じた使い分けが求められます。

ビジネスで混乱しやすい「ホームページ制作」「Webサイト制作」の違い

ビジネス現場での「ホームページ制作」「Webサイト制作」は、厳密な意味が異なります

多くの場面では同じ意味で使われていますが、発注や見積もりの場面では意味のズレがトラブルの原因になりやすい用語です。

一般的には、

多くの事業者は「ホームページ制作＝数ページの会社紹介サイト」と考えますが、制作会社は問い合わせフォーム、ブログ、採用情報などサイト全体を含めるイメージで「Webサイト制作」と表現することが増えています。

そのため、

• ページ数や機能
• 対象となるドメインやサブサイトの範囲
• 更新機能（CMS）の有無

などを用語だけで判断せず、次の見出しで整理するような具体的な範囲を、打ち合わせ時にすり合わせることが重要です。

制作会社が言う「Webサイト制作」に含まれる範囲

制作会社が使う「Webサイト制作」は、単にページを数枚作るだけを指す言葉ではありません。一般的には、次のような範囲が含まれます。

多くの制作会社では、これらのうちどこまでを「標準で含むか」が異なります。 見積書や提案書に書かれている「Webサイト制作」に、上記のどの範囲が含まれているかを事前に確認し、足りない部分がないかを洗い出すことが重要です。

見積書にある「ホームページ制作」は何を指しているか

見積書の項目名としての「ホームページ制作」は、制作会社や担当者によって指している範囲が大きく異なります。多くの場合は「トップページ＋下層数ページ＋お問い合わせフォーム」など、一定のページ数と基本機能をまとめたパッケージを意味することが一般的です。

ただし、次のような点は項目名だけでは判断できません。

• 何ページ分が含まれるのか
• スマホ対応（レスポンシブ対応）が含まれるか
• 写真撮影・原稿作成・バナー制作の有無
• 問い合わせフォーム、ブログ機能、更新システム（CMS）の範囲
• サーバー・ドメイン、保守費用が別項目か含まれているか

そのため、見積書に「ホームページ制作一式」とあった場合は、必ず「具体的にどのページ・どの機能まで含まれるのか」を一覧でもらうことが重要です。「Webサイト制作」と書かれた別プランとの違いもあわせて確認し、自社が想定しているゴールと内容がズレていないかをチェックすると、後のトラブル防止につながります。

社内と制作会社で言葉の定義を揃えるべき理由

制作会社とのやり取りでトラブルになりやすい原因の多くは、デザインや機能ではなく「言葉の定義のズレ」です。同じ「ホームページ制作」という言葉でも、ページ数・機能・更新範囲などの解釈が異なると、見積金額・納期・成果物のイメージに大きなギャップが生まれます。

社内メンバーの間でも、コーポレートサイト全体を指しているのか、トップページだけを指しているのかが人によって違うと、要件整理や社内決裁が進みにくくなります。結果として、制作会社に伝える内容があいまいになり、追加費用や手戻りの原因になります。

そのため、「Webサイト」「ホームページ」「トップページ」「LP」などの用語を、社内と制作会社であらかじめ定義して共有しておくことが重要です。定義を揃えることで、要件定義書や見積書、進行中の打ち合わせでも共通認識が保たれ、コミュニケーションコストが下がり、プロジェクトをスムーズに進行できます。

Webサイトとホームページの言い分け方の実践ルール

Webサイトとホームページの言い分け方に迷う場合は、「誰に・何を・どれくらい正確に伝えたいか」で使い分けると整理しやすくなります。

基本ルールは次の3点です。

特にビジネス文書では、「自社Webサイト（以下、ホームページと表記）」のように最初に定義を明記すると、読み手全員の認識を揃えやすくなります。また、トップページを指す場合は、必ず「トップページ」と表現し、「ホームページ」と言う時はサイト全体を指すかどうかを事前に共有しておくことが重要です。

日常会話・社内では「ホームページ」で通じやすいケース

日常会話や社内コミュニケーションでは、厳密な定義よりも「相手にすぐ伝わるか」が重要です。日本では、インターネット上の情報発信の場を総称して、多くの人が直感的に「ホームページ」と呼んでいます。そのため、

• 上司や現場メンバーへの共有
• 社内チャット・口頭での打ち合わせ
• 営業担当とざっくり方針を話す場面

といった専門家以外が多い場面では、「ホームページ」という言葉を使った方が誤解が少ないケースが多くなります。

一方で、社内でも次のような場面では注意が必要です。

• Web担当や制作会社が参加する会議
• 要件定義書や稟議書などの正式な文書
• 部署をまたいだプロジェクトでの合意形成

このようなシーンでは、「ホームページ」という言葉を使う場合でも、「会社の公式Webサイト全体」「採用サイトのトップページ」など、何を指しているかを一言補足することで、後々の食い違いを防ぎやすくなります。

取引先・制作会社・資料では「Webサイト」を推奨する理由

取引先や制作会社とのやり取り、提案書・契約書・報告書などのビジネス文書では、基本的に「Webサイト」という表現を使う方が安全で、誤解が起きにくくなります。

「ホームページ」は「サイト全体」「トップページ」「ブラウザの起動画面」の3つの意味で使われることがあり、人によって解釈が分かれます。一方、「Webサイト」はインターネット上の複数ページの集合という意味にほぼ固定されているため、範囲や対象を明確にしやすい表現です。

特に見積書・仕様書・契約書では、言葉の曖昧さがトラブルの原因になります。「ホームページ制作一式」とだけ書かれていると、取引先と制作会社で「どこまで含むのか」の認識がずれがちです。正式な資料では「コーポレートWebサイト」「採用Webサイト」「LP（ランディングページ）」など、できる限り「Webサイト」を使って種類まで書き分けると、プロ同士のコミュニケーションがスムーズになります。

「トップページ」と「ホームページ」を混同しないための注意点

トップページとホームページを混同すると、制作範囲や修正範囲の認識ズレが起きやすくなります。「トップページ＝Webサイトの入口となる1ページ」「ホームページ＝Webサイト全体（とくに日本語では）」と意識して区別することが重要です。

代表的な混同パターンと対策は次の通りです。

社内や制作会社との会話・仕様書では、「トップページ」「下層ページ」「サイト全体」など、対象範囲を具体的な用語で示すことが誤解防止につながります。また、社内ルールとして「トップページ」と「ホームページ」をどう使い分けるかを事前に決めておくと、運用時のコミュニケーションもスムーズになります。

Webサイトの主な種類と「ホームページ」との関係

企業や団体が運用するWebサイトにはいくつか代表的な種類があり、どこまでを「うちのホームページ」と呼ぶかによって、社内外の認識が大きく変わります。主な種類と「ホームページ」との関係を整理しておくと、今後のサイト戦略も立てやすくなります。

実務では、「ホームページ＝コーポレートサイト」なのか、「保有するWebサイト全体」なのかを社内で明確にしておくことが重要です。次の見出しから、代表的なサイト種別ごとに、ホームページとの関係を整理していきます。

コーポレートサイトと会社ホームページの位置づけ

コーポレートサイトは、企業の全体像を伝えるための「公式なWebサイト」です。一方で、日常会話で使われる「会社ホームページ」は、多くの場合このコーポレートサイト全体、もしくはそのトップページを指して使われています。つまり、一般的には「会社ホームページ＝コーポレートサイト」と理解して差し支えありません。

ただし、ビジネスやWeb制作の現場では、用語の使い分けが重要です。

要件定義や見積もりで「会社ホームページ」と伝える場合は、「コーポレートサイトのことなのか」「サービスサイトなども含むのか」を必ず確認することが重要です。用語の意味を明確にしないと、「思っていたよりページ数が少ない」「欲しかったコンテンツが含まれていない」といった認識のズレが発生しやすくなります。

サービスサイト・ECサイト・LPはホームページと言えるか

企業サイト以外のWebサイトも、日常的にはまとめて「自社のホームページ」と呼ばれることが多くあります。しかし、制作や運用を正確に議論する場面では、サイトの役割ごとに言い分けた方が混乱を避けられます。

制作会社とのやり取りでは、「ホームページ」というあいまいな表現は避け、「サービスサイト」「ECサイト」「LP」などの名称で具体的に伝えることが重要です。 そのうえで、経営層や社内向けのざっくりした説明では、「自社ホームページの中にECサイトと複数のLPがある」といった整理を行うと、全体構造も共有しやすくなります。

オウンドメディアや採用サイトは別サイトか同じホームページか

結論からいうと、オウンドメディアや採用サイトを「別サイト」とするか「同じホームページの一部」とみなすかは、ドメイン構成と役割設計で決めるべきです。呼び方をあいまいにすると、制作範囲やKPI設定で齟齬が起こります。

代表的なパターンを整理すると、次のようになります。

オウンドメディアは集客・SEO、採用サイトは応募獲得が主目的であり、目的がコーポレートサイトと異なる場合は「別サイトとして戦略設計」する方が成果管理しやすいです。そのうえで、社外への説明や社内でのざっくりした呼び方として「全部まとめてうちのホームページ」と表現しても問題はありません。

重要なのは、制作会社や社内メンバーと話す際に、
- ドメイン構成（同一か別か）
- 役割とKPI（問い合わせ・資料請求・応募など）
を明確にしたうえで、「どこまでをホームページ（Webサイト）として含めるのか」を共有しておくことです。

海外ではどう呼ぶ？英語圏との呼び方の違いを知る

グローバルに情報を発信する企業や、海外拠点と連携する担当者にとって、用語の違いを理解することは重要です。英語圏では「homepage」は基本的に“サイト全体”ではなく“特定の1ページ”を指すことが多いため、日本語の感覚で使うと誤解を招きます。

日本語では「会社のホームページ」「採用ホームページ」のように、Webサイト全体の意味で「ホームページ」を使うケースが一般的です。一方、英語圏ではサイト全体は「website」または「site」と表現し、「homepage」と言えば主にトップページを意味します。そのため、英語話者に対して「our company homepage」と伝えると、「会社サイトのトップページ」という限定的な意味に受け取られる可能性があります。

海外メンバーや海外制作会社とやり取りする場面では、サイト全体を指す場合は「website」、トップページを指す場合は「homepage」と、日本語よりも厳密に使い分ける意識を持つことが、不要な齟齬を防ぐポイントになります。

英語でのwebsite・homepageの一般的な意味

英語圏では、用語の使い分けが日本と大きく異なります。基本的には website＝サイト全体、homepage＝そのサイトの入口となるページ（トップページ）という理解が一般的です。

代表的な違いを表に整理します。

英語で「会社のホームページ」は、通常は
- "our company website"（会社のWebサイト）
- トップページを指す場合のみ "our homepage"
と表現されることが多く、「homepage」をサイト全体の意味で使うのはやや古い、もしくはカジュアルな言い方と見なされる傾向があります。

ビジネス文書や海外制作会社とのやり取りでは、サイト全体は website、最初に表示されるページは homepageと区別して使うと誤解が生じにくくなります。

グローバル展開する企業が気をつけたい用語の使い方

グローバルに事業展開する場合、対外的な文章・英語コミュニケーションでは「homepage」を安易に使わず、「website」「site」「top page」などに言い換えることが重要です。 日本語の感覚で「会社のホームページ」を “our company homepage” と表現すると、「トップページ」だけを指す、あるいは不自然な英語と受け取られる可能性があります。

代表的な言い換えの例を整理すると、次のようになります。

英語サイトのナビゲーションや資料内の表現も、基本的には“Website”“Site”で統一すると、海外パートナーやユーザーとの齟齬を減らせます。社内では「ホームページ」、英語環境では「website」と使い分ける運用ルールを作っておくと、グローバル展開時の混乱を防ぎやすくなります。

検索・SEOの観点から見る「Webサイト」と「ホームページ」

検索・SEOの観点では、「Webサイト」と「ホームページ」は意味の違いよりも“ユーザーがどちらを検索で使うか”が重要です。どちらの語でもGoogleはおおむね同じ意図と認識するため、技術的な評価差はほとんどありません。一方で、検索ボリュームやユーザー層には違いがあり、キーワード選定やタイトルの書き方に影響します。

ビジネス向けの情報やBtoBサービスでは「Webサイト」が選ばれやすく、地域の店舗探しや制作会社探しでは「ホームページ」の検索が多い傾向があります。そのため、SEOでは「想定顧客が普段使っていそうな呼び方」を軸にしつつ、「Webサイト／ホームページ」の両方をタイトルや見出し・本文に自然に含める設計が有効です。これにより検索クエリの揺れをカバーし、取りこぼしを防ぎやすくなります。

検索ボリュームとユーザーが実際に使っている言葉の傾向

結論から言うと、検索キーワードとしては「ホームページ」の方が「Webサイト」よりも多く使われている傾向があります。一方で、ビジネス用途や技術情報の検索では「Webサイト」も一定のニーズがあります。

代表的な関連キーワードの傾向を整理すると、次のようになります。

特に中小企業や個人事業主の層では、「会社のホームページ」「お店のホームページ」といった表現が根強く使われています。そのため、集客や問合せ獲得を目的としたページでは「ホームページ」という語も盛り込んだ方が、ユーザーの検索行動とマッチしやすくなります。

一方、自社ブログや資料内、制作会社とのやり取りなど、やや専門性が高い場面では「Webサイト」という表現が選ばれやすい傾向があります。この違いを理解したうえで、ターゲットユーザーが実際に入力しそうな言葉を軸にキーワード設計を行うことが重要です。

Googleは「Webサイト」と「ホームページ」をどう認識しているか

Google検索ではどちらの語も「ほぼ同じ意味」で処理される

Googleは検索結果を返す際、ユーザーの意図を最優先にします。そのため「Webサイト」と「ホームページ」は、検索アルゴリズム上はほぼ同じ概念として扱われていると考えて問題ありません。

実際に「企業 Webサイト 制作」と「企業 ホームページ 制作」で検索すると、類似したページが表示されます。Googleは日本語環境において、「ホームページ＝会社のWebサイト」という使い方が一般的であることを理解しており、表記の違いだけで検索意図が変わるとはみなしていません。

ただし、厳密には以下のようなニュアンスの違いがあります。

重要なポイントは、「どちらの語を使ってもSEOの評価が大きく変わるわけではない」という点です。 ただし、後述のキーワード設計では、ユーザーが実際によく使う語を優先することが推奨されます。

SEO対策で使うべきキーワードと表記ゆれの考え方

SEOで狙うキーワードは「検索されている言葉」を優先する

SEOでは、専門的に正しい用語よりも、ユーザーが実際に検索している言葉を優先して使うことが重要です。Web制作の文脈では、例えば次のような組み合わせが代表的です。

集客を目的にする場合は、「Webサイト制作」と「ホームページ制作」の両方をキーワードとして押さえつつ、タイトル・見出し・本文に自然な形で盛り込むと効果的です。

表記ゆれへの基本的な考え方

SEOでは、言葉の細かな揺れはGoogle側がかなり吸収してくれます。例えば、次のような違いです。

• カタカナ／英語表記：
• 「ホームページ制作」と「HP制作」
• 「ウェブサイト」と「Webサイト」
• 全角・半角・スペースの有無：
• 「web サイト制作」「Webサイト 制作」など

タイトルやメインの見出しでは、社内で決めた「軸となる表記」に統一し、本文中で必要に応じてバリエーションを補足的に記載するという設計がおすすめです。これにより、検索エンジンにもユーザーにも分かりやすいコンテンツになり、かつ、取りこぼしも防ぎやすくなります。

制作会社との打ち合わせで誤解を防ぐ伝え方のコツ

制作会社との打ち合わせでは、用語のズレが放置されやすく、のちほど「言った・言わない」につながりがちです。誤解を防ぐポイントは、目的・範囲・用語をできるだけ言語化してから伝えることです。

例として、次のような伝え方をおすすめします。

• 「ホームページ」ではなく「会社のコーポレートサイト全体を新規制作したい」など、対象を具体的に言う
• 「トップページ・サービス紹介ページ・お問い合わせフォームの3種類を作りたい」というように、ページの種類と数を伝える
• 「デザインだけ／原稿も含めて／運用更新も含めて」など、依頼したい作業範囲を分けて説明する

また、打ち合わせの前に簡単なメモを共有し、「このメモに書いている『Webサイト』『ホームページ』という言葉の意味を、最初にすり合わせさせてください」と一言添えると、双方が前提を確認しやすくなります。会話だけで済ませず、打ち合わせ後にメールで「本日の認識」として要点を文章で残すことも、用語の誤解を減らす有効な方法です。

依頼時に明確にしておくべき範囲と構成要素

依頼前に整理しておくべきポイント一覧

制作会社に「ホームページ（Webサイト）を作りたい」と相談する前に、最低限次の範囲と構成要素を言語化しておくと、見積りや提案の精度が大きく高まります。

特に「目的」「対象ユーザー」「サイト範囲」「必要な機能」の4点が曖昧なままだと、制作会社との認識がずれやすく、費用や納期のトラブルにつながりやすくなります。 可能な範囲でメモレベルでもよいので事前整理しておくことが重要です。

「ホームページを作りたい」を具体的な要件に翻訳する

「ホームページを作りたい」という抽象的な要望を制作会社に伝える際は、ビジネスゴールと必要な機能に分解すると要件が明確になります。まず、目的（問い合わせ獲得、採用強化、資料請求など）と、主要なターゲット像を1〜2文で定義します。そのうえで、最低限、次の項目をテキストで整理しておくと打ち合わせがスムーズになります。

「ホームページを作りたい」という一言を、上記のようなチェックリスト形式に変換して共有することで、見積もりの精度が上がり、完成イメージのズレも大幅に減らせます。

社内共有用に用語の簡易ガイドを作っておくメリット

社内で「Webサイト」「ホームページ」「LP」「オウンドメディア」などの意味を共有する簡易ガイドを作成しておくと、制作会社とのやり取りや施策検討がスムーズになります。最も大きなメリットは、言葉のすれ違いによる認識ズレとムダな工数を減らせることです。

社内用語ガイドを作る主なメリット

Webに詳しくないメンバーが多い企業ほど、1〜2ページ程度の用語ガイドを用意するだけで、プロジェクト全体の生産性が大きく向上します。

自社で統一した「Webサイト／ホームページ」の定義を決めよう

自社で「Webサイト」と「ホームページ」の定義を統一しておくと、制作会社とのやり取りや社内の意思決定が格段にスムーズになります。今後のWeb戦略やサイト改善の議論を行うための共通言語として、早い段階で社内ルールを決めておくことが重要です。

まず、基本線としては「Webサイト＝複数ページの集合体（サイト全体）」「ホームページ＝社内ではWebサイトと同義、ただしトップページとは区別」というように、意味と使い分け方を文章で定義します。そのうえで、「資料や社外向けの説明では原則『Webサイト』を使う」と決めておくと、対外コミュニケーションのブレも防げます。

定義はドキュメント（ガイドライン）に残し、Web担当者だけでなく、営業・人事・経営層など、Webに関わるメンバー全員が閲覧できる場所で共有すると効果的です。

社内での呼び方ルールを決める手順

社内で呼び方ルールを決める際は、次のステップで進めると混乱が少なくなります。

1. 現状の呼び方を洗い出す
   社内メール・資料・打ち合わせで使われている「ホームページ」「Webサイト」「LP」などの用語をリスト化し、意味や使い方のばらつきを把握します。
2. 自社のWeb施策の全体像を整理する
   コーポレートサイト、サービスサイト、ECサイト、採用サイト、オウンドメディアなど、運用している（または計画している）Webサイトを一覧化し、それぞれの目的もメモします。
3. 基準となる定義を決める
   たとえば「Webサイト＝ドメイン単位のサイト全体」「ホームページ＝社外向けにはWebサイトと同義、社内ではトップページは『トップページ』と呼ぶ」など、シンプルで運用しやすい定義を決めます。
4. 社内ガイドラインにまとめる
   用語の定義と使用例を1〜2ページの簡易ドキュメントにし、共有フォルダやナレッジツールで公開します。新入社員向け資料や制作会社への依頼テンプレートにも反映すると定着しやすくなります。
5. 定期的に見直す
   新しいサイト種別や施策が増えた際に、必要に応じて用語を追加・修正します。年1回程度のチェックを目安にすると、古いルールが放置されにくくなります。

呼び方を整理するとWeb戦略が立てやすくなる理由

呼び方の整理は単なる言葉の問題ではなく、「どの資産を、どの目的で、どう改善するか」をチーム全員が同じ前提で考えられるようにするための土台になります。例えば「ホームページを強化する」と言ったときに、ある人はコーポレートサイト全体、別の人は採用サイトやLPも含むグループ全体のWeb資産を想像していると、施策の範囲や優先順位が噛み合いません。

呼び方を統一すると、

• 対象範囲が明確になり、KPI・KGIを設定しやすい
• 「誰向けのサイトか」「役割は何か」が整理され、ペルソナやカスタマージャーニーを設計しやすい
• 新規サイト・LP追加・リニューアルなどの投資判断の基準が共有しやすい

結果として、「どのWebサイト／ホームページに、どのリソースを投下するか」という戦略的な議論がしやすくなり、行き当たりばったりの施策を防ぐことができます。Web戦略は、言葉と概念の足場をそろえるところから始まります。

「Webサイト」と「ホームページ」は厳密には異なるものの、日本ではほぼ同じ意味で使われています。重要なのは、言葉そのものより「どの範囲を指すのか」を社内・制作会社と共有しておくことです。自社で用語の定義と使い分けルールを決めておけば、要件の伝達ミスを防ぎ、SEO戦略やサイト構成の議論もしやすくなります。本記事をきっかけに、自社の呼び方とWeb戦略を整理してみてはいかがでしょうか。